大山日ノ丸証券

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ETF、REIT

ETF(イー・ティー・エフ:上場投資信託)とは

ETFは投資信託ですが、株式と同じように証券取引所に上場されています。 TOPIX(東証株価指数)や日経平均株価などの指数や、金価格などの指標と連動するように設定・運用される投資信託です。一般的な投資信託と比較して手数料や信託報酬が安く、売買の仕組みや課税関係は株式の売買とほぼ同じです。

ETFの魅力

株価指数などに代表される指標と連動することを目標とするETFですが、個別の株式とは異なり、株価指数等とほぼ同じ値動きをするように運用されます。そのため、この商品を保有することで、投資対象の株価指数全体に投資を行っているのとほぼ同じ効果が得られるため、簡単に分散投資ができます。投資対象も国内株式だけではなく、外国株式に投資する商品や、金・プラチナ・穀物などの商品に投資する商品もありますので、一般の方が自分で投資できないような対象への投資も可能です。

ETFと一般的な投資信託の違い

  ETF(上場投資信託) 一般的な投資信託
購入窓口 証券会社 各投資信託の取扱いがある証券会社、銀行などの販売会社
購入価格 その時々の取引価格 基準価額(1日に1つ)
注文方法 成行・指値注文が可能 基準価額がわからない状況で購入・換金の申し込みを行う(ブラインド方式)
購入する際の手数料 証券会社ごとに手数料は異なる 投資信託ごと、販売会社ごとに手数料は異なる
信託報酬 一般の投資信託より低い 一般的にETFより高い

連動を目指す主な指数・指標

株式 国内:日経平均株価、TOPIX、業種別株価指数 海外:世界、米国、欧州、アジアの株価指数
レバレッジ型 日経平均株価やTOPIXなどの指数(原指数)の日々の変動率が一定の倍率になるように設計されています。例えば、倍率が2倍であれば、日経平均株価が5%動くと10%動くように設計されます。
インバース型 インバース型ETFは、原指数の日々の変動率に一定のマイナスの倍数を乗じて算出されます。 レバレッジ型は株価が上昇すると、インバース型は株価が下落すると収益が出ます。
債券 海外:世界、アジア、新興国の債券指数
REIT 国内:東証REIT指数 海外:米国、豪州のREIT指数
商品 金、銀、原油先物

REIT(リート:不動産投資信託)とは

REITとは、多くの投資家から資金を集め、オフィスビルや商業施設などの不動産を保有し、そこから生じる賃料収入や売却益を投資家に分配する投資信託です。不動産は株式や債券などと比べると流動性が低いものですが、REITは市場に上場することにより、流動性を確保しています。

REITは「投資法人」と呼ばれる形態をとり、その投資法人が「投資証券」を発行します。証券取引所に上場されているものは、株式と同じように証券会社で売買できます。

REITという仕組みはアメリカで生まれ、日本版REITのことを「J-REIT」と呼びます。 J-REITもNISA口座での売買が可能ですので、是非NISA口座を活用してください。

J-REITの魅力

J-REITは、小口の資金で不動産への投資が可能となるため、不動産市場の活性化や個人の資産運用の多様化につながる金融商品として注目されています。また、複数の不動産への分散投資が可能となり、リスクを軽減することができます。さらに、利益のほとんどを「分配金」として受け取ることができるなどのメリットがあります。

J-REITのメリット

  • 実物不動産への投資より少ない金額から手軽に購入できます。
  • 個人では難しい複数の不動産への分散投資が可能になります。
  • 物件の運用、維持管理を含めて専門家が担当します。
  • 株式のように証券取引所に上場されているため、換金性が高いです。
  • 収益のほとんどが分配される仕組みです。

J-REITのリスク

  • J-REITは投資元本が保証された商品ではありません。
  • J-REITの分配金は賃料収入を主な原資とします。保有物件の賃料や不動産売却益から不動産の維持・管理費用や金利等を支払った後に残った利益を投資家に分配するため、テナントの退去による稼働率の低下、物件の経年劣化等による賃料下落等により、分配金が減少したり支払われないことがあります。
  • 投資家に不利となるような不動産に関する法律・税制の改正、予測不可能な地震・火災、洪水といった自然災害により、価格下落や分配金の減少などの影響をうける可能性があります。
  • 投資法人の倒産により上場廃止となるリスクがあります。

ETF、REIT取引のはじめ方

取引をはじめるには、まず初めに、証券会社で口座を開設する必要があります。「口座管理料」等の維持コストはかかりません。

詳しくは、お取引店までお問い合わせください。

株式の新着情報

金融商品等の取引に関するリスクと諸費用について

金融商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格等の変動等による損失が生じるおそれがあります。

手数料等およびリスクは、商品等ごとに異なりますので、契約締結前交付書面や上場有価証券等書面または目論見書等をよくお読みください。